風評被害や誹謗中傷を放置すると発生する危険性やリスクを具体例で紹介|風評・誹謗中傷対策なら大阪のDeep Impression

風評被害や誹謗中傷を放置することによるリスクや危険性をより具体的なケースで紹介していきます。
風評被害や誹謗中傷の投稿が見受けられるものの、被害状況がイマイチわからないという人も多いのではないでしょうか。
そのため、具体的なリスクや危険性を把握することで、対策の必要性を理解することができるはずです。

売り上げが大幅に減少する

ネット上で商売をする、とあるネットショップのケースです。
競合他社の嫌がらせによる誹謗中傷で、売り上げが前年に比べて、8割程度も減少してしまったという恐ろしいケースです。

後になって原因を追及していくことによって、競合他社による嫌がらせだとわかりました。
おそらく、その結果、競合他社の売り上げが高まったのではないでしょうか。

ネガティブ・キャンペーンという言葉がありますが、風評被害や誹謗中傷は、被害を受ける存在がいる一方、利益を得る存在もいることを知るのは、リスクや危険性を知る上では重要です。

口コミが発端になった大量内定者辞退

特定の口コミが、企業の人材確保を妨げることがあります。
これが現実のものとなったケースもあって、それがある企業の大量内定者辞退というトラブルです。

ある企業の元社員が転職系サイトの口コミに、その会社の悪評を投稿したのです。
偶然、この投稿が検索エンジンの上位に表示されてしまい、すでに内定をもらっていた人たちの目にも入ってしまったのです。

その結果が、内定者の多くが辞退するというトラブルに発展したのです。
たったひとつの口コミが、企業にとって未来の主力になりうる多くの人材を奪ってしまったのです。

SNSへの虚偽投稿による風評被害

SNSへの虚偽投稿にもリスクや危険性があります。
例えば、特定の商品に対しての不具合をでっちあげて投稿した場合、その商品を発売した企業は、信用を守るために、調査の必要性がでてきます。

後で虚偽だとわかっても、調査によって発生した費用は損害となって企業にのしかかってくるのです。
実際に日本の有名なお菓子メーカーがSNSの虚偽投稿によって、調査に乗り出したというケースもあるのです。